SOCIO参画紹介-vol 6-株式会社Global Japan Corporation　代表取締役社長　手塚康司

スポーツと非常に相性がいい動画でチームを盛り上げる

全国で実績を積み重ねる新進気鋭の動画制作会社が北海道イエロースターズに感じた可能性とは？

 

手塚 康司 (てづか こうじ）株式会社Global Japan Corporation 代表取締役社長

1982年北海道生まれ。専門学校を卒業後、大手飲食チェーンや東京、大阪、福岡の営業会社で営業とマーケティングを学び、その後株式会社 Global Japan Corportationを創業。代表取締役社長に就任する。

 

事業について教えてください

Global Japan Corporation(以降、 GJC)は、2011年創業の動画制作会社です 。会社のスタートは、テレビの通販番組での広告枠を売る電話営業をして、受注になったらCM動画を外注で制作する、という広告代理店の業態でした。ただ、外注先の対応や作った動画のクオリティが今ひとつ腑に落ちないところを感じていて、一度自社内で制作してみたんです。これが意外にも評判が良くて、自社で製作しよう、ということになりました。これをやっていくうちに、「もっとこんな動画制作会社があったらいいのに」というアイディアがたくさん生まれてきて、それを実現するために動画製作事業を立ち上げました。スタート時はうまくいかないこともたくさんありましたが、インターネット上の動画が普及したり、スマホで身近に動画を視聴するスタイルが広がったり、などの追い風もあり、広告代理業を辞めてこちらにリソースを集中させ、おかげさまで徐々に顧客が増え続けて、今では4,000社以上の顧客からご依頼をいただけるようになりました。

 

業務としては、プロモーション向けの動画制作がメインで、商品紹介動画やサービス紹介動画、企業紹介動画、動画広告などがあげられます。顧客の事業拡大を支援するため、ウェブサイト制作や、チラシ・パンフレット制作なども手掛けています。GJCが意識しているのは、顧客から評価いただいている点でもありますが、「最高にちょうど良いクオリティの動画を、最高にちょうど良い価格で提供し、動画制作の目的達成にもしっかり対応。」というコンセプトです。ビジネスのスピードが速い現代でこれは、重要な要素だと思います。あとは動画を軸に事業領域を広げて動画広告の運用なども行なっています。市場のニーズに合わせて、今後も動画制作だけにとらわれず、あらゆる事業を展開していきます。

 

北海道イエロースターズとどんな出逢いを?

最初は、何も事前情報なく、とりあえず私が三木さんの話を聞きました。1時間程度でしょうか、スポーツが世の中に貢献出来る可能性や、スポーツから派生した街づくり構想など、話を聞いているうちに面白さを感じていきました。また、企業として参加する方法も、小口からスポーツチームのスポンサーになれることや、 アプリなどのツールを通してチームや選手の育成に関われるのも興味深く思いました。 あとは、こういう取り組みを通して北海道全体がもっと経済的にも盛り上がればいいなと。そこの出会いからスタートして、今年に取締役のオファーを受けて、せっかくやるならもっと積極的に当事者意識を持ってこのプロジェクトに関わりたいと思い、今に至ります。

 

今後やっていきたいことは?

北海道イエロースターズと私たちGJCが、お互いの経営リソースを掛け合わせて新しい価値を市場に生み出すことですね。 私たちの会社が掲げる「独自の知恵と発想で市場に高い価値を提供し続け、市場にとって無くてはならない存在になる」というミッションを、より高いレベルで達成するために、北海道イエロースターズの経営に参加することが、自分たちの経営にとって長期的にプラスになるのではないかと思い参加しました。

 

私たちが提供している動画サービスは、スポーツとも非常に相性が良いのです。選手たちのパフォーマンスや、試合の緊張感、会場の熱気は、動画でこそ伝えられるものがあると思います。そして選手ひとりひとりの魅力を知ってもらえるような仕掛けによって、ファンが拡大しスター選手が生まれると、今までなかった展開が広がるかもしれません。そんな形で、お互いの知恵と発想によって、スポーツチームの新しい価値を市場に生み出せたらすごく面白いと思います。北海道イエロースターズもGJCも、まだまだお互い成長途上ですが、この出会いが、お互いにとって良い出会いになるようにここからさまざまなチャレンジをしていきたいと思います。

株式会社 Global Japan Corporation

2011年、テレビ番組のスポンサー獲得を主力とする広告代理店として創業。2013年から、映像制作会社に外注していた動画制作やテレビ番組制作を内製化で対応するため制作部を創設し、2014年にはウェブ動画制作事業を開始。広告のノウハウを活かした動画制作が強みとなる。2015年、動画市場の高まりに合わせテレビ番組制作から撤退し、ウェブ動画制作事業を強化する。2016年、事業及び組織の拡大に伴い、東京オフィスを新設。全国対応を可能にするため動画制作・動画撮影体制を整備する。2018年以降、動画制作の付帯サービスとしてウェブサイト、パンフレット制作やSNSマーケティングなども開始し、顧客ファーストの制作サービスとマーケティング的観点を持つ動画制作会社として、取引実績が堅調に拡大している。

 

○SOCIOについて

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